T
TravelStack
PR この記事にはアフィリエイト広告が含まれています

海外旅行保険、クレジットカードの付帯保険だけで足りるのか?

海外旅行に行くたびに悩むのが、旅行保険をどうするか、という問題です。

空港のカウンターで加入すれば数千円。ネットで事前に入れば少し安くなるけれど、それでも5日間で2,000〜3,000円はかかります。年に何回も海外に出る筆者にとって、この出費は地味に積み重なります。

そこで頼りにしているのが、クレジットカードに付帯する海外旅行傷害保険です。追加料金なしで保険が使えるなら、それに越したことはありません。

とはいえ、「カード付帯保険だけで本当に足りるのか」という疑問は常につきまといます。筆者自身、過去に付帯保険で保険金を請求した経験があり、足りたケースと足りなかったケースの両方を知っています。

この記事では、クレジットカード付帯保険の補償内容を具体的な数字で検証し、どんな旅行なら付帯保険だけでカバーできるのか、どんな場合に単体の海外旅行保険が必要なのかを整理します。

※TravelStackはアフィリエイトプログラムに参加しています。記事内のリンクから商品を購入した場合、筆者に報酬が支払われることがありますが、それによって記事の結論を変えることはありません。

結論:渡航先と期間次第で答えが変わる

最初に結論を述べます。

クレジットカードの付帯保険だけで十分かどうかは、渡航先の医療費水準と旅行期間で決まります。東南アジアやヨーロッパへの1〜2週間の旅行であれば、補償の手厚いカードを持っていれば付帯保険だけで対応可能なケースが大半です。一方、アメリカや3週間以上の長期旅行では、付帯保険だけに頼るのはリスクが高いと考えています。

カード付帯保険の補償額を比較する

まず、年会費無料の主要カードの付帯保険を並べてみます。

カード名付帯条件傷害治療疾病治療賠償責任携行品損害救援者費用
エポスカード自動付帯200万円270万円3,000万円20万円100万円
楽天カード利用付帯200万円200万円3,000万円なし200万円
三井住友カード(NL)利用付帯50万円50万円2,500万円15万円100万円
リクルートカード利用付帯100万円100万円2,000万円20万円100万円

この中で最も補償が手厚いのはエポスカードです。傷害治療200万円、疾病治療270万円は年会費無料カードとしては突出しています。エポスカードの詳しいレビューはこちらの記事にまとめています。

一方で、三井住友カード(NL)の傷害治療・疾病治療は各50万円と心もとない数字です。海外での入院費を考えると、このカードの付帯保険だけで安心するのは難しいでしょう。

単体の海外旅行保険と比べると見える差

次に、ネットで加入できる単体の海外旅行保険と比較してみます。

損保ジャパンの「新・海外旅行保険off!」で、アジア5日間のプランを例にとります。保険料は約1,500円で、補償内容は以下のとおりです。

  • 傷害治療費用:1,000万円
  • 疾病治療費用:1,000万円
  • 賠償責任:1億円
  • 携行品損害:30万円
  • 救援者費用:1,000万円

エポスカードの疾病治療270万円に対し、単体保険は1,000万円。約3.7倍の差があります。賠償責任も3,000万円対1億円で、単体保険が圧倒的に上回っています。

この差が問題になるかどうかは、実際にどの程度の医療費が発生し得るかによります。

海外の医療費はどれくらいかかるのか

ジェイアイ傷害火災保険の海外旅行保険事故データを参考に、各地域の医療費の目安を見てみます。

アメリカが最も高額です。盲腸の手術で300万円以上、骨折の治療で100万円以上かかるケースは珍しくありません。ニューヨークで救急搬送されると、搬送費だけで30万円という事例も報告されています。

ヨーロッパは国によって差がありますが、西ヨーロッパでは盲腸の手術で150〜200万円程度です。フランスやドイツの大きな病院で入院すると、1日あたり10〜20万円の費用が発生することもあります。

東南アジアは比較的安価です。タイやベトナムの私立病院でも、一般的な外来診療なら1〜3万円程度で収まります。入院を伴う場合でも、1週間で50〜100万円というのが目安です。

こうした数字を見ると、エポスカードの疾病治療270万円でカバーできる範囲が見えてきます。東南アジアの短期旅行なら大半のケースに対応可能ですが、アメリカで手術を受けることになれば到底足りません。

複数カードの合算という選択肢

あまり知られていませんが、クレジットカードの付帯保険は複数枚のカードで合算することが可能です。

正確に言うと、傷害治療費用や疾病治療費用などの「実損払い型」の補償は合算できます。例えばエポスカード(疾病治療270万円)と楽天カード(疾病治療200万円)を両方持っていれば、合算で最大470万円の補償を受けられます。

ただし、傷害死亡・後遺障害の補償は合算されません。複数カードのうち最も高い金額が上限となります。

筆者は海外旅行に行く際、常にエポスカードと楽天カードの2枚を持参しています。これで傷害治療は合算400万円、疾病治療は合算470万円です。東南アジアやヨーロッパへの短期旅行であれば、この金額で大半のケースをカバーできると判断しています。

年会費無料カードの比較はこちらの記事で詳しくまとめています。

筆者が実際に保険金を請求した話

ここからは、筆者自身の保険金請求体験を書きます。

あれはスペインのバルセロナを旅行中のことでした。ランブラス通りを歩いていたとき、急な腹痛に襲われました。最初は旅疲れだろうと思ってホテルに戻り横になっていたのですが、一向に収まる気配がありません。結局、夜中にホテルのフロントに助けを求め、近くのクリニカ(私立クリニック)を紹介してもらいました。

診察と点滴、血液検査を受けた結果、急性の胃腸炎でした。治療費の合計は約8万円。クリニックでは現地で支払いを済ませ、帰国後にエポスカードの保険デスクに連絡して保険金を請求しました。

請求に必要だった書類は以下です。

  • 医師の診断書(英語)
  • 治療費の領収書・明細書
  • パスポートの出入国スタンプのコピー
  • エポスカードのコピー
  • 保険金請求書(保険デスクから郵送されたもの)

診断書と領収書は現地のクリニックで英語のものを発行してもらっていたため、そのまま提出できました。請求書類を郵送してから約3週間で、指定口座に保険金が振り込まれています。

8万円という金額はエポスカードの疾病治療270万円の範囲内なので、全額カバーされました。この程度の金額であれば、カード付帯保険で十分に対応できるという実感を持っています。

付帯保険だけでは不安なケース

逆に、カード付帯保険だけでは足りないと筆者が判断するケースも明確にあります。

1つ目はアメリカへの渡航です。前述のとおり、アメリカの医療費は桁違いに高額です。エポスカードと楽天カードの合算470万円では、手術や入院を伴うケースに対応できません。筆者はアメリカに行く際は必ず単体の海外旅行保険に加入しています。

2つ目は3週間以上の長期旅行です。多くのカード付帯保険は、補償期間が出国から90日以内に限られています。3か月以内なら問題ありませんが、長期滞在の場合はそもそもカード付帯保険の対象外になることがあるため確認が必要です。

3つ目はスポーツやアクティビティを伴う旅行です。スキューバダイビングやスキーなど、危険度の高いアクティビティ中の事故は、カード付帯保険の約款で免責事項に該当する場合があります。この点は事前にカード会社に確認しておくべきです。

4つ目は持病のある方の渡航です。カード付帯保険では、既往症(持病)に起因する治療費は補償対象外となるのが一般的です。持病がある方は、既往症対応のプランがある単体保険を選ぶ必要があります。

自動付帯と利用付帯の落とし穴

カード付帯保険を頼りにする場合、「利用付帯」の条件を満たしているかどうかは致命的に重要です。

楽天カードの保険は利用付帯です。旅行代金の一部(航空券や空港までの交通費など)を楽天カードで支払わなければ保険は有効になりません。「カードを持っていれば大丈夫だろう」と思い込んで、実際には保険が適用されなかったというトラブルは意外と多いようです。

筆者の運用としては、エポスカード(自動付帯)を確実な保険として持ちつつ、航空券は楽天カードで購入して利用付帯の条件もクリアする、という二段構えにしています。こうすれば、両方のカードの保険を確実に使える状態で出発できます。

利用付帯の「利用」の定義はカード会社によって異なります。航空券の購入だけでOKなカードもあれば、空港までの公共交通機関の利用を求めるカードもあります。出発前に必ず自分のカードの条件を確認してください。

家族の補償はどうなるか

カード付帯保険の盲点の1つが、家族の補償です。

エポスカード(通常カード)の付帯保険は、カード会員本人にのみ適用されます。配偶者や子どもは補償の対象外です。家族旅行で全員の保険をカバーしたい場合、家族特約のあるゴールドカードを持つか、別途家族分の単体保険に加入する必要があります。

筆者は一人旅が多いのでこの制約は気になりませんが、家族連れの方にとっては大きなデメリットとなるはずです。

筆者がたどり着いた使い分けの基準

最終的に、筆者は以下の基準で付帯保険と単体保険を使い分けています。

カード付帯保険だけで行く場合:

  • 渡航先がアメリカ以外
  • 旅行期間が2週間以内
  • 危険なアクティビティの予定がない
  • 一人旅または同行者が自分で保険に入れる大人のみ

単体保険に加入する場合:

  • アメリカへの渡航
  • 2週間を超える旅行
  • スキューバダイビングやスキーなどのアクティビティを予定している
  • 家族旅行で子どもの補償が必要

この基準で5年以上運用してきましたが、今のところ困ったことはありません。

出発前にやっておくべきこと

カード付帯保険を頼りにして海外に出るなら、出発前に以下の準備をしておくことを強くおすすめします。

まず、保険デスクの電話番号を控えておくこと。エポスカードの場合、海外からの緊急連絡先は81-3-3381-0800(コレクトコール可)です。スマートフォンのメモアプリに保存しておくか、紙に書いてパスポートケースに入れておくとよいでしょう。

次に、補償内容と免責事項を事前に読んでおくこと。保険約款はカード会社のWebサイトからPDFでダウンロードできます。読むのは面倒ですが、いざというときに「これは補償対象外です」と言われてからでは遅いです。

そして、現地の医療機関で英語の診断書と領収書を必ず受け取ること。保険金請求には原本が必要です。現地で受け取り忘れると、後から取り寄せるのは非常に面倒になります。

海外渡航時の通信手段やセキュリティ対策も忘れずに。保険デスクへの連絡にはネット環境が必要です。現地でのスマホ通信についてはeSIM比較の記事、フリーWi-Fi利用時のセキュリティについてはVPN比較の記事で詳しく解説しています。

保険が手厚い年会費無料カードの比較は海外旅行向けクレジットカード5枚比較にまとめています。

まとめ:正しく使えばカード付帯保険は強力な武器になる

クレジットカードの付帯保険は、使い方次第で十分に頼れる保険になります。

エポスカードの自動付帯を軸に、楽天カードなど他のカードの利用付帯を重ねれば、疾病治療で合算470万円の補償を年会費ゼロで確保できます。東南アジアやヨーロッパへの短期旅行であれば、この金額で大半のリスクに対応可能です。

一方で、カード付帯保険を過信するのは危険です。アメリカへの渡航、長期旅行、アクティビティを伴う旅行では、1,500〜3,000円の単体保険に入るほうが合理的な判断です。数千円の保険料をケチって、数百万円の医療費を自己負担するリスクを取る必要はありません。単体保険の比較は海外旅行保険5社比較の記事で詳しくまとめています。

エポスカードの保険内容をさらに詳しく知りたい方は、エポスカード旅行保険の詳細記事もあわせてご覧ください。

年会費無料で保険の手厚いカードを持ち、渡航先に応じて単体保険を上乗せする。これが筆者の出した答えであり、32か国の渡航経験から最もバランスが良いと感じている方法です。

よくある質問

クレジットカードの付帯保険だけで海外旅行に行っても大丈夫?
渡航先と旅行期間によります。東南アジアやヨーロッパへの1〜2週間の旅行であれば、エポスカードなど補償の手厚いカードの付帯保険でカバーできるケースが多いです。ただしアメリカや長期旅行の場合は、単体の海外旅行保険への加入を強くおすすめします。
複数のクレジットカードの付帯保険は合算できる?
傷害治療費用や疾病治療費用などの実損払い型の補償は、複数カードの保険金額を合算できます。ただし傷害死亡・後遺障害の補償は合算されず、最も高い金額が上限となります。
利用付帯と自動付帯の違いは?
自動付帯はカードを持っているだけで保険が有効になります。利用付帯は旅行代金の一部(航空券や空港までの交通費など)をそのカードで支払わないと保険が有効になりません。2026年時点で年会費無料かつ自動付帯のカードはエポスカードなどごく少数です。
海外旅行保険の請求手続きは面倒?
書類の準備に手間はかかります。医師の診断書、治療費の領収書、パスポートのコピーなどが必要です。ただし請求自体はカード会社の保険デスクに電話すれば案内してもらえるので、手順に迷うことはありません。帰国後の時間に余裕があるうちに早めに手続きするのがコツです。

あわせて読みたい